彼らには、専門家としての立場がありますので、これまでの持論を簡単に変えるわけにはいきません。

　となると、マスコミは、沢山の専門家の中から、誰をどのような基準で選ぶかによって、報道内容が変わって来ることが予想されます。

　最初から、ある程度、どのような意見の先生か知った上で依頼するわけですから、そうした場合には、セカンドオピニオンを用意しているかどうかで、テレビ局が公平で中立な立場をとろうとしているかどうか判断することが出来ます。

　今回の、新株予約券をめぐる裁判を含む結果については、当事者であるサンスポは当然、フジテレビ側有利を打ち出しましたが、その他のスポニチ、ニッカン、デイリー各社が、専門家の違う意見を併記し、裁判所の判断が出るまではどちらが有利か分からないと態度を保留していた中で、報知だけが、「どのような展開になってもフジ側が有利」という見方を紹介していました。

　相反する二つの意見を紹介するのが、少なくとも公平であるための最低条件であり、ＮＨＫが、朝日新聞報道で問題になった番組でも、一方的な立場で番組制作をしていた現場に対して、反対の立場の人間の意見も入れて公平な形にするようにと上司が指示したのも、マスコミとして当然の姿勢でした。

(05.03/05)